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同盟諸都市との関係も変化を見せることになる。ローマ市民権を持つものが中心となる改革前のローマ軍では、戦争ではローマ市民の貢献が大きいことが前提であった。同盟諸都市も軍の供出などの義務を負っていたが、最も犠牲の出る中核部隊をローマ市民の軍団が受け持っていた。これは、完全なローマ市民権を持たない同盟諸都市にとって応分の負担と考えられてきたが、マリウスの改革の結果、軍団のなかで市民権を持つものと持たないものが同等の犠牲を払う仕組みとなって、ローマ市民権が一種の特権だと感じる同盟諸都市民が多くなっていく。ローマ市民は志願兵制に変更されていたのに対し、内政不干渉、自治の名の下にローマのこの制度改革は同盟諸都市には適用されず、兵力の供出が義務づけられていたままであったからである。

ローマでは、イタリア半島内の古くからの同盟諸都市に完全なローマ市民権を与えるかどうかは農地改革同様長年の政治課題となっており、マリウスの改革はその問題のバランスを崩すこととなった[4]。このことは、後に同盟市戦争と呼ばれる同盟諸都市の反乱を引き起こす1つの要因ともなっていった。

政治的影響 [編集]





『キンブリの敗北』Alexandre-Gabriel Decamps、19世紀
実際はマリウスの私兵と化していたものの、名目上はローマ出身者の多くが選挙権のある「ローマ市民兵」であった軍団の兵士達は、やがて軍団司令官の政治的な台頭も促してゆく。マリウスは、ユグルタ戦争での勝利やキンブリ・テウトニ戦争での戦果によって市民の支持を集め、紀元前101年まで毎年執政官に選ばれた。紀元前102年、101年にゲルマン人がローマへの侵入を企てた時、マリウスは自らが育て上げた軍勢によってこれを打ち破ったからである。かつてローマ軍に多大な損害を与えた2つの部族を、マリウスはごく僅かな損害によって根絶した。

こうして、この改革は軍団の圧倒的支持を背景に、本来政治的な技能には長けていないマリウスを政治的に台頭させる結果となった。そして、この傾向はマリウスよりも政治能力の高い人物に受け継がれ、マリウスの副官であったスッラ、スッラの死後には副官であったグナエウス・ポンペイウス及びマルクス・リキニウス・クラッスス、マリウスの義理の甥でスッラの政敵であったガイウス・ユリウス・カエサルがそれぞれ元老院の名のもとにイタリア半島外地での覇権を伸ばしてゆく。そして軍事権力を持つ者同士が相食む内乱の一世紀へと続いていったのである。

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